USD （アメリカドル） とは世界の中心である基軸通貨であり、FXでも中心である

USD （アメリカドル） の特徴

USDとはアメリカ合衆国で使われる基軸通貨である

USDとはアメリカドルといい、アメリカ合衆国で使用されています。アメリカ合衆国の英語表記が United States of America といい、ドルの表記が Dollar というのでUSDと表記されるのです。主にアメリカで使われていますが、USD（アメリカドル）は世界の基軸通貨として信用されており世界のどの国でもその価値を認めてくれる通貨です。世界各国で貿易決済にUSDが使われるのも、北朝鮮がニセ札としてUSDを選んだのもUSDの価値が世界に認められているからです。

世界の基軸通貨・国際決済通貨

ご存知のようにUSD（アメリカドル）は世界の中心となる通貨です。第二次世界大戦後にGBPにとってかわって世界の基軸通貨として国家間の貿易決済に広く利用され、各国に対外支払準備のために保有される通貨です。EUR（ユーロ）と並んで国際市場で他国の通貨との自由な交換が可能な通貨：キーカレンシー（国際決済通貨）として使われています。この基軸通貨としての地位と信用力は、「世界の警察」　といわれるほどの強大な軍事力と世界1位の経済力を持つアメリカ合衆国の信用があってのことです。

アメリカの経済指標は世界への影響力No.1

世界通貨となっているUSD（アメリカドル）の信用力・流通性は他通貨に比べて圧倒的であり、世界のほとんどの資産がドル建てでできていたり、あらゆる国際指標などで最初に換算されるのはUSD単位になっています。そのためUSDの影響力はぶっちぎりで世界No.1を誇っており、発行国：アメリカ合衆国の経済指標は世界へ多大な影響を与えます。特にUSD（アメリカドル）の政策金利を決定するFRBの金融政策動向は、ドル相場への影響はもちろんのこと世界経済へ重大な影響を与えるものとなっており、世界経済の命運を握っているといっても過言ではないほど世界中の投資家から恐れられています。

米国の景気が世界の景気

ご存知のようにアメリカ合衆国というのはGDPダントツの世界1位を誇る超大国です。実に世界のGDPの3分の1がアメリカによるものであり、その影響力は絶大でアメリカ経済の動向に世界の国々は大きく影響されます。過去の事件がそれを証明しています。1929年のウォール街を発端とした世界恐慌、金本位制を廃止し変動相場制にしたことによるニクソンショック、また幾多の戦争に2007年のサブプライムローン問題、2008年の金融危機など、これまでの大きな経済事件はすべてアメリカを発端としたものです。

有事のドル買いで買われる信用力

アメリカ合衆国は 「世界の警察」 といわれるほどの強大な軍事力と世界1位の経済力を持つ超大国です。そのため経済的な力だけでなく、信用力の面でも世界一を誇ります。そのため有事（戦争・紛争など）が起こった場合、信用のあるUSDを買っておけば安心であるということで、有事にはUSDが大きく買われる傾向があります。最近ではEUR（ユーロ）の信用が高くなっているといわれますが、国際決済通貨としてEUR（ユーロ）が占める割合は1～2割であり、8割を占めるUSDの信用力は堕ちていません。ただ、911多発テロやイラク戦争ではドル買いが起こらず、むしろCHF（スイスフラン）を買う動きのほうが強い状態になっています。

世界一の信用がドルペッグ制を生む

上記のように世界の基軸通貨であるUSD（アメリカドル）は世界一の信用をもっています。そのた国際的な競争力が弱い国が、通貨の安定を保つためにUSD（アメリカドル）と自国通貨のレートを固定していることがあります。これがいわゆるドルペッグ制といわれる固定相場制度です。主なドルペッグ制を取っているのはHKD（香港ドル）、中東諸国通貨です。その他にCNY(人民元)、SGD（シンガポールドル）は一部がドルに追随する通貨バスケット制を取っています。ただし2007年にクウェートがドルペッグ制を廃止するなど、最近はドルペッグ制を廃止する傾向が出てきています。

USD （アメリカドル） のリスク要因

絶対に目を離すことができない

USD（アメリカドル）は世界に影響を与えるアメリカ合衆国の通貨であり、世界の基軸通貨です。そのためアメリカ以外のどこかの国で政治的・経済的な事件が起こったりすると、リスク回避や資金送金のために基軸通貨であるドルを買ったり売ったりすることが世界中で行われます。そのため通貨が使われているアメリカの事件だけではなく、世界中の政治・経済情勢、金利・株価動向に影響を受けてしまうのです。世界の中心であるがゆえ、あらゆるものから影響を受けるので絶対に無視できないのです。

アメリカの経済指標、雇用統計を注視

他国の影響を受けやすいUSD（アメリカドル）ですが、もちろん自国であるアメリカ合衆国の影響が一番の影響を及ぼします。代表的なのがアメリカの主要な経済指標です。世界の中心であるために、アメリカの経済指標は世界中で注目をあびており、結果次第では世界全体を動かしてしまうほどのものとなっています。例としては2008年10月の世界同時株安です。あれはアメリカの経済指標が予想より大幅に悪化したために世界へ影響を与えたのです。よってアメリカの経済指標には最大の関心を持たなければなりません。もっとも注目すべき指標が、毎月第一金曜日に発表される 「非農業部門雇用者数」 と 「失業率」 です。2つあわせて雇用統計とも言われます。世界の景気を左右するアメリカの景気の実情を表す雇用統計は、世界同時株安や国家破産をも誘発する世界一の影響力をもっています。

USD （アメリカドル） の政策金利

世界の中心である基軸通貨でもあるUSD（アメリカドル）の金利というのは、しつこいながら世界に影響を与えるものとなっています。これは日本や中国などが多くの外貨準備高をUSDで保有していたり、世界各国がUSD建てのアメリカ国債をもっていることが挙げられます。そして特に影響を受けやすいのがUSD（アメリカドル）とドルペッグ制をとっている国です。そういった国は自国の通貨とUSD（アメリカドル）のレートを固定にしているために、その国の都合で金利を変動させることが難しい状況になっているためUSD（アメリカドル）の金利に大きな影響を受けるのです。

さて、そのUSD（アメリカドル）の金利ですが、かなり変動が激しく歴史的に低金利の時代と高金利の時代とでかなり分かれます。ITバブルが崩壊した2000年頃には一気に公定歩合を下げることでバブル崩壊による景気減速を最小限におさめています。そして景気過熱を抑えるように金利を少しずつ上げるのですが2007年にサブプライムローン問題が起こってから1年もたたずしてゼロ金利政策を実行しました。また、2008年には頻発した世界同時株安を防ぐために緊急利下げを何度も行ったことがあります。このようにUSD（アメリカドル）の金利というのはかなり頻繁に変動するものであり、状況によっては緊急利下げなども起こりうるほど動向が激しいものです。