投資信託のコスト、投資信託には3種類の手数料がかかります

3種類の手数料

投資信託を買うにあたってコスト（手数料）は最重要ポイントになります！いくら儲かっても手数料引いたら赤字になったなんて本末転倒なことのないようにしましょう！投資信託はプロが専門の機関でやるためこっちの手間がかからないかわりにいろいろと手数料を取られます。手数料の主な種類は３つあります。

販売手数料
信託報酬
信託財産留保額

それぞれ違った手数料になるので注意しましょう！尚、投資信託の手数料は　「～～円」　といった断定的なものではなく、　「1.0％、2.5％」　などのパーセンテージ（％）になっています。なのでたくさん買えば買うほど手数料もたくさんかかってしまうことになります。長期運用ならなおさらです。このコストをしっかりと見極めましょう！

販売手数料とは？

販売手数料とは、投資信託を買うときのみにかかる手数料です。保有している間や売却してもかかることはありません。手数料がかかるのは買うときだけです。主に基準価格の1.05～3.15％であることが多いです。1000万円以上、1億円以上と大量に買う場合はスーパーのパック詰めのように手数料が安くなることもあります。

この販売手数料というのは、運用会社ではなく販売会社が決めて設定しています。同じ投資信託でも、郵便局、銀行、証券会社のどこで買うかで手数料が違ってくることがあります。なのでぼったくりをしようとする所は割高な手数料をふっかけてくることがあります。一番の例は郵便局（ゆうちょ銀行）です。郵便局（ゆうちょ銀行）が販売している投資信託は独自のものであるために、競争するライバルがいません。それをいいことに、銀行や証券会社の手数料よりも割高であることが多いです。割高になっている分はどこへいくかって？もちろん郵便局（ゆうちょ銀行）の懐におさまるのですよ。

そういった販売手数料を比較したい場合は、投資信託を運用している運用会社のホームページか、モーニングスターなどで調べてみましょう。大抵の場合、販売機関の手数料の違いが明記されているでしょう。

→　同じ投資信託でも手数料が違う理由

販売手数料の特徴

信託報酬とは？

信託報酬は資産運用の計画を立てる運用会社（投資信託会社）と資産を管理してくれている信託銀行に支払われる手数料です。いわゆるプロへの報酬と捉えてください。この信託報酬の最大の特徴は、投資信託を保有している限り常にかかり続けるコストということです。販売手数料は投資信託を買うときのみにしかかかりませんでした。しかし信託報酬は毎日かかるもので、保有している投資信託からほんのちょっとずつ差し引かれていきます。

信託報酬はどの投資信託も必ずかかるコストです。それはそうですね。この信託報酬が無ければファンドマネージャーたちの報酬が無くなってしまうのですから。実際の数値はおおむね1％～2％後半であることが多いでしょう。長期運用においては一度だけのコストである販売手数料よりも、常にかかりつづける信託報酬を見極める必要があります。

ちなみに信託報酬は、運用が成功して期待以上のリターンをたたき出した場合も、思いがけない損失を出して運用が失敗したときも同じようにかかります。運用失敗の時も信託報酬がかかってしまうのはなんだか納得がいきませんが、それは仕方ありません。

信託報酬の特徴

信託財産留保額とは？

この信託財産留保額というのは上の2つとは違って少々特殊な手数料になります。この手数料は投資信託を解約するときにかかるかもしれない手数料です。全ての投資信託にかかるものでは無く、かかるものとかからないものがあります。おおむね、基準価格の0.1％ほどでそれほど大きなコストではありません。

この信託財産留保額は　「中途半端な時期に解約する客に対する迷惑料」　のようなものです。投資信託を運用しているプロ（ファンドマネージャー）は、資金と時間を考慮して綿密な計画を立てて投資を行っています。そのため客が中途半端な時期に解約を要望すると、その分のお金を現金にして調達しなければなりません。そのために買っていた株や債券などを売らなければいけないときの手間賃や手数料、計画の変更料といったものがかかります。その予定外のコストへの手数料といったものです。

信託財産留保額の特徴

一番注意する手数料は？

一番重要なのは

信託報酬の数値の違い

信託報酬の数値