＜必ず確認せよ！＞投資信託の初心者がやっちゃいけないこと

郵便局（ゆうちょ銀行）で買わない！

投資信託を買おうと決めたのはいいですが、証券会社やネット口座開設は面倒・・・だったら近くて親近感がある郵便局（ゆうちょ銀行）で買おう！こんな風に考えている人はいませんか？ハッキリ言います。郵便局（ゆうちょ銀行）はぼったくりの投資信託なので買わないほうがいいのです！

・　手数料が高い！
ゆうちょ銀行（郵便局）の投資信託は同じものを取り扱っているライバルがいないので、手数料をバカ高く設定できるのです。そのためゆうちょ銀行（郵便局）の投資信託は全てに販売手数料がかかり、信託報酬も高いのです。

・　高齢者の知識のなさにつけこんでる
郵便局は投資の知識の少ない高齢者に手数料の高い投資信託をバンバン売っています。投資知識の無い高齢者には、多少手数料を高くしても分かりません。これは結局、高齢者をカモにしているのです。

・　ノルマに追われている
ゆうちょ銀行は民営企業です。つまり郵便局のようにお役所仕事で定年を迎えられる状況ではなくなりました。そのため投資信託の販売にはノルマが存在し、そのノルマを達成するために高齢者など知識の無い人にもバンバン売ってしまうのです。

･　知識に不安があり
ゆうちょ銀行の行員は2005年から投資信託を始めた人が大半です。中には投資のプロを外から呼んでいることもありますが、大半の行員には知識の不安がぬぐいきれません。

有り金全部つぎ込まない！

投資信託はあなたの大切なお金を利用する投資方法にして、元本保証がない方法です。もし、失敗したらお金を損することになりますから後で後悔しないように持ち金を全額つぎ込むギャンブルのような方法をやってはいけません。

特に、投資信託のことをよく理解せずに定期預金のつもりで退職金や老後の貯金を全額つぎ込んでしまう高齢者が後を絶ちません。この年代はお金に関する知識に乏しい世代とはいえ、あまりにも考えが浅すぎます。投資信託とはあくまで投資ですから、すぐ使う予定のない余裕資金で行うのが当然です。生活費までつぎ込んでやる必要などないのです。

借金してやるなんてもってのほか！

投資信託を買うにはをやるには元手、つまり投資資金が必要です。しかし、投資資金があまってしょうがない人というのは少なく、ほとんどの人は投資資金が潤沢でないことが多いでしょう。だからといって消費者金融から借金してやるなんてとんでもないことをしようと考えている人はいませんか？

消費者金融から借金をすると、借金自体の金利負担が増えます。少なくとも金利負担を上回る成果を上げないといけません。確かに借金をして相場で財を成した相場師も実在しますが、これはもうただのギャンブルであって投資ではありません。もちろんそんな　”大馬鹿”　なことをする人はいないと思いますが、『ああ、それもアリか！』　なんて考えて借金で投資信託を買うなんてことは絶対にいけませんよ。投資信託は元手が少なくても、わずか1万円からの投資が可能です。わざわざ借金をしなくとも、少しずつ積み立てていけばいいのです。

行員が薦めるものは買わない！

ゆうちょ銀行に限らず、銀行や証券会社には　「資産運用相談コーナー」　というものがあります。ここではお客さんの年代や資産状況からどの投資信託を買えばいいのか相談にのってくれるコーナーです。こういったところでは、投資のプロが相談にのってくれるので投資相談としては使えます。しかしそこで薦められたものを直接買ってはいけません。

それは、普通に購入するよりも高くなることがあるからです。こういった相談コーナーというのは表面的には　”相談無料”　をうたっていますが無料というのはあくまで相談についてだけです。投資信託を購入するときには　”相談手数料”　とかいって追販売手数料という手数料を取られてしまうことがあるのです。そのため相談は無料でも、いざ投資信託を購入するときには、ガッポリと販売手数料を取られてしまうしくみになっているのですかもしれません。そういった投資信託は　”あなたのためではありません”　行員のノルマと利益のためなのです。

新興国には大きく投資しない！

新興国であるBRICなどは、経済成長が著しくハイリターンな投資先です。実際2005～2007年の中国ファンドは300％近いリターンをたたき出したこともあります。しかしハイリターンの裏には必ずハイリスクが潜んでいます。実際、今は景気のいい新興国ですが、1994年ブラジル金融危機、1998年ロシア破綻、2001年トルコ金融危機、2002年アルゼンチン破綻と一昔前までは非常に大変なことが起こっていました。今後もいつこういったことが起こるのかわかりません。

2005～2007年に300％近いリターンをたたき出した中国株式も、2008年の世界同時株安では暴落し、80％も下げてしまいました。つまりリターンが-80％になったということです。新興国は常にハイリスクハイリターンであるので、もし大金を2007年につぎ込んでいたら、その80％が消し飛んだことになります。若い人ならともかく、退職金を全額つぎ込んでいたりしたら、老後の生活は完全に破綻します。

新興国はハイリスクハイリターンなので、投資するにしても数割程度までで抑えておき、決して有り金全部や退職金、貯金全部つぎ込むようなことをしてはいけません。そんなのは投資ではありません。ただのギャンブルです。

必勝法を探さない！

初心者は投資信託で勝てる方法がまだ確立していないため　『どこかに必勝法はないかな～』　と探し始める傾向があります。本屋を見たり、ネットを見たりしていると魅力的な言葉が飛び込んできます・・・

（例）
「投資信託初心者必勝法！あなたが勝てるまで一生サポートします！」
「確実に勝てる方法を内緒で教えます！100％勝てる魔法の方法！」
「初心者がこれをやれば絶対負けない必勝法！」
「素人でも中国へ投資すれば月収200万！」
「限定価格！インド株投資必勝投資法！あなたの資産が100倍に！」

こんな感じの情報商材がゴロゴロ出てきます。ここで　『なぁ～んだ、必勝法っていっぱいあるじゃん！』　と手を出そうとする初心者はたくさんいますがそういった人は後で必ず後悔することになります。少し考えればわかりますが、わざわざ儲かる方法を他人に教える人はいません。こういった情報商材は商材を作った本人しかできない方法、もしくは商材そのものを売って作り手が儲かるだけのものといったインチキ詐欺商品がほとんどです。その多くは販売やアフィリエイト目的で利益を稼ごうとしているものばかりで詐欺的商材ほとんどなのです。ですが初心者はそのことを知らずに甘い誘惑の言葉に騙されてこういった詐欺商材を買ってしまい、デタラメな取引方法を実行して大損して相場から撤退してしまいます。

詳しい情報はここ　→　信じちゃダメ！アフィリエイトで儲ける有料情報

現在、敏腕投資家と言われるような人たちは決してこういった商材を買いません。なぜならそんな商材など役に立たず投資は己の力しか頼れないことを知っています。彼らも最初は初心者で何度も失敗して損を出しましたが、負けたことを反省し次に生かしてだんだんと勝ち続けて今の地位に至っているのです。難しい知識やスキルは必ずしも必要ではありません。素直に日々勉強や検証、実践をする努力こそが勝ち組の条件なのです。

ウソだと思うのなら上記のような情報商材を
買って試して見ればいいでしょう。
決して儲からないことが身にしみてわかります。

高い販売手数料のところで買わない！

この販売手数料というのは、運用会社ではなく販売会社が決めて設定しています。場合によっては運用会社と販売会社の共同で決めることも多いです。実は、この販売手数料が違うことがあるのです。この販売手数料は、販売機関が決めるものなので、良心的なところは安く、悪質なところは高くなっているのです！

・　オンライン証券は安い
オンライン証券が主に相手にする顧客層は、若い人や投資信託の知識に賢しい人たちが多いです。そのためオンライン証券は顧客をなかなか騙すことができません。そのために、ノーロードの投資信託を揃えてたくさん売って、薄利多売の経営を行っています。投資家にとっては、コストも安くなり、選べる種類も多くなるのでとても歓迎すべきことです。

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・　無知な人からぼったくる地方証券、老舗証券
一方、地方証券や老舗証券の顧客層は、昔からの付き合いで来られる投資信託に詳しくない高齢者層が多いです。ここに目をつけた地方証券や老舗証券は、販売手数料に差があることを知らない人たちに高い手数料をふっかけて投資信託を売る経営を行っています。

定期預金とセットのものを買わない！

投資信託の中には ”慣れ親しんだ”　定期預金と投資信託をセットで売る金融機関がたくさんあります。事実、定期預金の響きに引かれて妙な安心感を感じてセット購入してしまう人（主に高齢者）がたくさいます。しかしこのセットには消費者を騙すからくりがあるのです！

実はこういったセットの商品は、投資信託の手数料がバカ高くなり、定期預金の金利は総合的には低くおさえられるといったこちらにとって確実に不利な商品になっています。しかし金融機関である銀行や信用金庫にとっては、そういったことを知らない無知な人がどんどん買ってくれるので確実に儲かる　”おいしい商品”　なのです。金融機関にとっては　「騙された奴がバカ」　と思われているのです。