1998年の経験から2008年から数年間は最悪の状況が続く

2008年の金融危機でどんどん悪くなる就職情勢

金融危機が襲った2008年の求人・求職者状況はほとんど就職氷河期と同じ

上の図は厚生労働省の 「一般職業紹介状況」 による最近の有効求人数と有効求職者数の推移を表したものです。ご覧のように2007年に起こったサブプライムローン問題に端を発する世界的金融危機のせいで有効求人数は右肩下がりであり、有効求職者数は右肩上がりの厳しい就職状況になっています。特に有効求人数は一直線に右肩下がりになっており、すでに2008年10月の水準は2005年の就職氷河期と同等の水準に達しています。この水準はすでに就職氷河期のレベルなのです。

上記のように2007年以降サブプライムローン問題に端を発する世界的金融危機のせいで世界の景気は一気に冷え込み、日本の就職情勢も一気に悪くなって、あっという間に就職氷河期のレベルに逆戻りしました。しかしこの水準はまだまだ序章に過ぎないのです。それは過去の金融危機がどれくらいの期間不景気を及ぼしたかを見れば推測することができます。

1998年にも金融危機は起こっていた

若い世代の人はあまり覚えていないかもしれませんが、金融危機は1990年代後半にも起こっているのです。1997年にはタイの通貨危機をきっかけにアジア通貨危機が起こり、1998年に世界的金融危機を引き起こしたのです。これは2007年にサブプライムローン問題が起こり、2008年に世界的金融危機が起こった現在と同じような時期です。おそらく今回の金融危機も1990年代の金融危機と同じぐらい不景気を及ぼすことが考えられます。

1990年代の金融危機の被害もひどいものでした。 韓国はIMFの支援を受けるほど追い詰められ、 ロシアは財政破綻を起こしました。日本でも1998年の格差社会化を促進して、大手金融機関の山一證券や北海道拓殖銀行を破綻させました。2008年の金融危機も日本の大和生命が破綻し、大学や銀行が何百億円もの損失を出しました。アメリカでは160年もの歴史をもつリーマンブラザーズが消え、ビッグ3であるGM・フォード・クライスラーやAIG、シティなどが崖っぷちに追い込まれたのです。

・ 1997年アジア通貨危機とは
1997年に東南アジアの通貨は過大評価されていました。その過大評価に目をつけたヘッジファンドがカラ売りを仕掛けたのです。カラ売りを仕掛けられたタイの通貨が暴落したのをきっかけインドネシア、マレーシア、フィリピン、香港、韓国などが芋ずるしきに影響を受けました。特に韓国はIMFの支配下に入るなど、事実上国家破産状態にまで追い込まれていました。日本も例外ではありません。日本に関しては融資の焦げ付きが多発し緊縮財政とタイミングが重なった結果、1997年と1998年における金融危機の引き金の一つとなり、後の平成大不況を引き起こした要因の一つになりました。

1998年の金融危機から2008年から5年間は最悪になる

それでは1990年代の金融危機は、その後の時代にどれくらい不景気を及ぼしたのでしょうか?上記の1998年頃からの就職情勢を見てみると就職氷河期は1998年から急激に悪化し、2002年の超就職氷河期ピークまで最悪の状況が5年間も続きました。この情勢を2008年の金融危機に当てはめてみると、2008年から急激に悪化して、その後5年間は非常に悪い状況が続くことが容易に推測できるでしょう。つまり今の20代の方々は確実に就職氷河期を迎えることになるのです。だからこそ己自身で時代を生き残っていける知恵と力をつけなければいけないのです。

1998年の金融危機は最低5年間は最悪の状況を作り出した。2008年の金融危機は・・・

 

 

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